北海道の家づくりデータベース［タテルベ］

全国からモデルプラン募集

（一社）新木造住宅技術研究協議会（新住協、鎌田紀彦代表理事）は３月16、17日の両日、北海道地区大会を函館市内で開催した。

16日は道南地域の工務店グループｅ‐ハウジング函館のＺＥＨ団地を見学し、17日は研修会を開催、鎌田代表理事が「Q1.0住宅のプロトタイプについて」と題して講演した。

鎌田氏は取組みが始まり10数年を経過したQ1.0（キューワン）住宅について、「性能が良くてもデザイン性に工夫が少ない住宅が多いと感じる」と感想を述べた。

Q1.0住宅の課題として、性能向上させるとコストアップにつながる点を挙げ、「従来から主張してきた総二階で坪単価が安くなる設計を見直すべきではなか」と問いかけた。コストダウンの手法として「基礎断熱をやめて、ＦＦストーブによる対流で室内を温める原点回帰はどうだろう」と提案した。

かつての住宅は北海道の伝統である居間中心の設計だったが、「お互いの存在を空気で認識できるのが今の時代の家族の団らんという説もある」と説明し、「今後は様々な条件の設計パターンが必要」と話した。

新住協は今後、全国の設計事務所に呼びかけ、オープン形式で空間デザインの面白さを持ちながらシンプルなプロトタイププランを募集する意向。

鎌田代表は「日本中からアイデアを集め、コンパクトなQ1.0住宅を低コストで提供できるモデルプランを夏ごろに発表したい」と話した。

第２部はｅ‐ハウジング函館代表でマルサ佐藤建設（函館市）の佐藤健太郎専務が同グループの取組みについて説明した。昨年４月に函館市内に会員工務店７社が各１棟のＺＥＨモデルハウスを建設した「ＺＥＨ団地」について、「ＺＥＨは災害時でも発電できるので地域の防災拠点にしたい」と話した。

今後の取り組みについて、「函館エリアに特化して活動することでユーザーの知名度が向上していることを感じる。高断熱・高気密と言えばｅ‐ハウジング函館と言われる活動を続けていきたい」と意気込みを語った。

第３部は鎌田代表が司会を務め「Q1.0住宅とＺＥＨへの取組み」と題し会員工務店とパネルディスカッションを行った。

パネルディスカッションは佐藤専務のほか、新住協の須藤芳巳理事、武部建設（岩見沢市）の武部英治専務、新濱建設（旭川市）の新濱壽男社長、水野建設（十勝管内音更町）の水野光義社長の５人が参加し、前日に見学したＺＥＨ団地の取り組みについて意見交換した。

鎌田代表は「ｅ‐ハウジング函館が取り組むＺＥＨの性能は国内トップクラス。計測データを整理できれば太陽光買取価格と光熱費のシミュレーションにも活用できる」と結論づけた。